2022.10.18
リフォーム予算はどのくらい必要？予算立てのポイントについて！
住宅のリフォームを考える場合、理想のリフォームがたくさんイメージできますが、
まず頭に浮かぶのは予算ですよね。
いくら理想を考えてもやはり最終的に頭に思い浮かべるのは予算です。。。
予算はどれくらい必要になるのか？どのように予算を立てればいいのか？
今回は無理のないリフォームを実現するために予算の立て方をご紹介します。
Contents
リフォームをするための第一歩は予算を立てるところから始まります。
古くなった箇所をすべてリフォームできるのか、傷みの激しい部分だけのリフォームをするか、
優先順位を決めていきます。
当然ですがリフォームに必要な予算は、リフォームの部位や内容で違いがあります。
どの部位でどれくらいの予算が必要なのかは、実例を見るとわかりやすくなります。
また、予算別の概要を知ることで、次へのステップができ、目安を立てやすくなります。
リフォームの内容によっては全面リフォームをすることとなり家に住めない期間が発生し、その間は仮住まいが必要となる場合があります。
引っ越しが伴いますので、引っ越し費用と仮住まいの家賃を予算に入れなければなりません。
リフォーム期間がどれくらいかかるのかによっても違いが出てきます。
リフォームをする上で避けられないのが追加工事の必要性です。
住宅部位の老朽化や施工状況によっては追加工事が発生する場合があります。
実際に現調してもらった時に問題（老朽化が進んでいる場所が新たに判明した等）事前に追加工事が発生しそうなのか、業者と充分な打ち合わせが必要です。
また、内容によってはかなりの予算アップも考慮し、諦める部分を決めたりなど、予算と心構えどちらも備えておくとよいでしょう。
リフォームには工事費用の他、諸経費がかかります。
リフォームを依頼し「工事請負契約書」を締結する、契約書に貼る税金の印紙税が必要になります。
また一定以上の広さ、木造ならば3階以上、または延べ面積が500m2を超えるもの、木造以外ならば2階以上、または延べ面積が200m2を超えるものなどの増築には、建築確認の申請費用が必要になります。
リフォーム費用としてローンを利用する場合は、融資手数料、抵当権設定登記費用などがかかります。
多くの諸経費が別途で必要になることを忘れないでください。
リフォームでは基本的に「元の状態に戻す」内容のため起きにくいですが、住宅の価値が上がったと判断される場合には、固定資産税・不動産取得税・都市計画税の評価が上がります。
リフォーム後にかかる費用で毎年必要になりますので、価値があがる規模の工事の場合は予算として計上しておきましょう。
リフォームにより一定の条件を満たすことで税金が安くなります。
では、利用できる減税制度とは何でしょうか？各種税金が安くなる減税制度について見ていきましょう。
ローン型減税・住宅ローン減税・投資型減税があります。一定の条件を満たしていれば所得税額から控除されます。
リフォームの見積もりの際に、予算オーバーをしてしまうことがあります。
どんどんと欲が出てしまい、当初のプランよりリフォーム箇所が増えてしまう場合です。
また、予想よりも材料費が高かったということもあります。
ここでは、予算オーバーをしてしまった際に考えるポイントをご紹介します。
まずは、優先順位を考えます。必ずしなくてはならない工事を優先しましょう。
住宅の状況によもよりますが、基本的には次の項目が優先的になります。
１.老朽化の箇所の補修工事
２.キッチンや浴槽などの水回り
３.寝室や子供部屋
４.玄関
５.ベランダなどの屋外
このように、優先順位をつけ、再度リフォームのプランを立て直しする必要があります。
プランを立て直す際には、施行業者にも相談し、削減できる費用がないか確認しましょう。
リフォームの際には耐久性を考え、必要なグレードの資材を選ぶ必要があります。
必要以上に高い資材を選んでしまう場合がありますので、リフォームする箇所によってはグレードを下げることも必要です。
施工業者を選ぶ際には、複数の会社から見積を取ってもらうとよいでしょう。
見積には材料費の他、各種手数料の記載があります。
会社によっては手数料に差がありますので、見比べると適性がどうかの判断もできます。
（建築会社の弊社が↑を言うのも少し変ですね。でも、当社はプランに自信があるので敢えて書かせて頂きます。）
リフォーム予算には手数料や税金も考慮！
住宅をリフォームをする場合は、必要な予算をあらかじめ備えておく必要があります。
老朽化などの追加工事の予算、リフォームする場合の手数料や税金も備えておく必要があります。
予算を上手に使い、素敵なリフォームを実現して、ぜひ快適な暮らしを手に入れてください。